所得税法のおすすめ参考書、本紹介

所得税法のおすすめ参考書、本紹介

所得税法の参考書、入門書、本で、インターネットで買えるものの一覧です。書評等で読者のお勧め度もわかりますので、本を選ぶのにお役立てください。

個人事業の税金でトクする法


タイトル個人事業の税金でトクする法
著者福田 浩彦
出版社日本実業出版社
価格1680円
発送可能日通常24時間以内に発送



2008年版 インドの投資・会計・税務の基本


タイトル2008年版 インドの投資・会計・税務の基本
著者久野康成公認会計士事務所,株式会社東京コンサルティングファーム
出版社出版文化社
価格2625円
発送可能日通常24時間以内に発送
インドビジネスの必須本!
レビュー日:2008-05-28  評価:★★★★☆
インドでビジネス展開を検討している企業、インド企業と取引を検討している企業にとって必読の本です。
複雑なインドの税制や規則などを図解で分かりやすく説明しています。
2色刷りなので読みやすいです。
随所にあるコラムはインドの文化を理解するのにとても役立ちます。
最新のインド進出企業一覧があるのもうれしいです。
インドの税制は毎年変更されるそうなので、ぜひ毎年改訂版を出版してほしいです。




図解所得税法「超」入門 平成20年度改正 (2008)


タイトル図解所得税法「超」入門 平成20年度改正 (2008)
出版社税務経理協会
価格1785円
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所得税法個別計算問題集 (平成21年度版) (税理士受験シリーズ (19))


タイトル所得税法個別計算問題集 (平成21年度版) (税理士受験シリーズ (19))
著者TAC税理士所得税法研究会
出版社TAC株式会社出版事業部
価格3150円
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所得税法理論マスター 平成21年度版 (2009) (税理士受験シリーズ 40)


タイトル所得税法理論マスター 平成21年度版 (2009) (税理士受験シリーズ 40)
出版社TAC出版
価格1680円
発送可能日通常24時間以内に発送



法人税法講義 第3版 (法学叢書 5)


タイトル法人税法講義 第3版 (法学叢書 5)
著者岡村 忠生
出版社成文堂
価格3675円
発送可能日通常24時間以内に発送
法人税を学習するなら
レビュー日:2008-02-28  評価:★★★★★
 法人税だけを学習するならこの本に限ります。大抵の本は租税論で法人税に特化した専門書はなかなかありませんでした。本書を読むことにより、税務会計学を併せて学習すると効果も絶大になると考えられます。内容も2色刷で読みやすい分量で苦もなく読むことが出来ます。法人税が専門の著者だけに痒いところに手が届く本です。




租税特別措置法通達逐条解説 平成20年版―譲渡所得・山林所得・株式等の譲渡所得等関係 (2008)


タイトル租税特別措置法通達逐条解説 平成20年版―譲渡所得・山林所得・株式等の譲渡所得等関係 (2008)
出版社大蔵財務協会
価格4500円
発送可能日通常3−4日以内に発送



所得税法総合計算問題集 基礎編 平成21年度版 (2009) (税理士受験シリーズ 20)


タイトル所得税法総合計算問題集 基礎編 平成21年度版 (2009) (税理士受験シリーズ 20)
出版社TAC出版
価格2100円
発送可能日通常24時間以内に発送



中国事業の会計税務―新企業所得税法対応


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タイトル中国事業の会計税務―新企業所得税法対応
著者近藤 義雄
出版社蒼蒼社
価格4830円
発送可能日通常3−5週間以内に発送
中国会計税務に長年携わってきた著者のノウハウが一冊にまとまったように感じた。
レビュー日:2008-03-14  評価:★★★★★
Q&A方式で困ったときにすぐに調べられるところに好印象を持った。
目次(Q&Aの150問が載っている)が以下のURLから見ることができるので
購入を考えている方は参考にするといいと思う。

現在中国に進出している方と、これから進出しようと考えている方の
どちらにも参考になる本だろう。

目次やはしがき
著者のHPより→http://homepage2.nifty.com/kondo-cpa/bookqanda150.html
出版社のHPより→http://www.mmjp.or.jp/sososha/hon/kaikeizeimu.htm




建物の「除却」活用法―非上場企業の事業承継税務対策


タイトル建物の「除却」活用法―非上場企業の事業承継税務対策
著者大沢 幸雄
出版社中央経済社
価格3360円
発送可能日通常24時間以内に発送
資本的支出とは何だったのだろうか?
レビュー日:2008-05-21  評価:★★★★★
現在の資本的支出の処理の考え方は、改修にかかる支出のうち、それまであった(既存の)資産と比較して「価値が増加した部分」とか「耐用年数が増加した部分」を個別に抽出して、既存資産の帳簿価額を除却(減額)せずに、この部分に増加した部分(または延長した部分)を加えるというものです。言い換えれば、新しい資産の帳簿価額は、既になくなってしまった資産の帳簿価額と新たに付け加わったものの増加分との合計額という、いわば2段構成ということになります。しかし、筆者は、建物の寿命が構造上は100年間も期待できる現在において、このような処理を行うかぎり、確実に帳簿価額が水ぶくれの状態(実態のない資産が計上されている状態(=架空資産化))となることを指摘しています。特に、建物寿命の長期化に加えて、経済社会を取り巻く環境変化などが重れば、建物に係る改修工事がひっきりなしに行われることになります。こうなると建物の一部除却を実現しないかぎりは、帳簿価額の『水ぶくれ』がさらに肥大化することになります。この本では、このような状況をつぶさに分析し、これに備えるための処方箋を提示するとともに、これによって実現される自社株式の評価減を通じて、着実な事業承継対策を提案しています。

会計・税務の除却に新たな手法が誕生!
レビュー日:2008-04-21  評価:★★★★★
私は、税理士を長くやっていますが、このような建物の取得価額の細分化が可能とは、驚きです。会計学の本を見ると、除却については1ページ、多くても2ページしか書かれていませんが、大沢氏は除却のみで300ページを書いています。
「目からウロコ」という諺がありますが、この書は、一読の価値ありです。
クライアントには、読まれたくない書物かも知れません。それ程、インパクトがあります。




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